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■懐かしい氷見線にＳＬが走る<(2002.9) ＳＬシーサイド号３４年ぶり快走へ 氷見線開通９０周年(朝日新聞より) 電気機関車にけん引され、ＪＲ高岡駅に到着したＳＬＣ５６型＝５日午前５時２０分 富山県の高岡と氷見を結ぶＪＲ氷見線の全線開通９０周年を記念し、１４日から１６日までの３日間、 ３４年ぶりに同線を走るＳＬシーサイド号（蒸気機関車Ｃ５６−１６０号、通称ポニー）が５日未明、 ＪＲ高岡駅に到着した。 ＳＬは４日夜、普段展示されているＪＲ西日本の梅小路蒸気機関車館（京都市）近くのＪＲ梅小路駅を、 電気機関車にけん引されて出発。５日午前５時２０分、けん引されたまま高岡駅に入った。 １４日から３日間は、いずれも午前９時過ぎから午後３時過ぎまで２往復が運行される。 乗車券は全席指定で売り切れており、３日間で延べ４０３２人が楽しむ。 ＪＲ氷見線では６８年３月にＳＬが廃止され、６９年９月にはＪＲ城端線でも姿を消した。 ■夏の高校野球富山大会<(2002.7) ２回戦 高岡高校５−２泊高校 ３回戦 高岡高校１−３砺波工業高校 残念ながらベスト８ならずでした。 ■母校冷房化？ 北日本新聞より(2002.6) 県内の県立高校のうち、大学進学者の多い「進学校」で今夏、教室に冷房設備を設置す る動きが広がっている。生徒が夏も快適に勉強できるようにと、いずれも父母が経費を負 担する。同じ県立高校でも、学校によって冷房設備の有無に違いが出てくるが、県教委は 「各校の取り組みによるもので問題はない」としている。 教室に冷房設備の設置を予定しているのは高岡、富山中部、富山、砺波、魚津の各校。 いずれも「育英会」「教育振興会」などの名称の父母らでつくる会が、学習環境を向上さ せるため計画。設備購入費や設置工事費、運転にかかる電気・ガス代などの経費を親が負 担する。 県立高校は県の施設のため、各校は県教委の許可を得て工事に入る。高岡、富山中部で はすでに機器の取り付け工事が始まっており、ほかの高校も県に許可申請し、夏までに間 に合わせる予定。高岡の向田永真教頭は「冷房は集中して授業を受けるための補助であ り、生徒も歓迎するだろう」と言い、富山の筒井慎一教頭は「今はクーラーが普及してお り、県立高校すべてで足並みをそろえる必要もない」と話す。 私立高校では富山第一、高岡第一などで数年前から冷房設備が整っている。県教委総務 課は「冷房の整備は、県としては今のところ考えていない。週五日制になった分、夏休み の補習が増えることも冷房が必要な理由と聞いている」としている。 ■高岡市が合併？ 北日本新聞より（5.5） 高岡市は市町村合併について効果や課題などを示したパンフレットを作製した。合併問 題をテーマに七日から来月にかけて行う住民懇談会に合わせて、市内全五万六千九十戸に 配る。 パンフレットはカラー刷りでＡ４判。高岡、射水両地区広域圏を合わせた中核市と、高 岡地区広域圏四市町、高岡、氷見二市の三つの合併パターンで、職員数や人件費の削減効 果、住民負担の試算などを解説している。地域格差の発生や地域の連帯感の希薄化などの 懸念事項も説明している。 住民懇談会は小学校区単位の二十五カ所で行われ、佐藤市長や担当職員らが説明し、住 民の意見を聞く。 ■高岡高校合格発表、新校長着任予定 北日本新聞より（3.20） 十四年度県立高校全日制一般入試の合格発表が十九日行われ、一般入試と推薦入試合わせて八千三百五十四人が合格した。 高岡高では、自分の受験番号を見つけ「やったー、受かった」と歓声を上げたり、友達と抱き合って喜ぶ姿が見られた。高岡市志貴野中の受検生は「今までの苦労が吹っ飛んだ気分。充実した高校生活を送りたい」と笑顔で話していた。 県教委は十八日までに、四月一日付の県教委事務局、県立学校校長級の人事異動を固めた。定年退職する金井進理事・教育次長の後任の教育次長には大畑年富山中部高校長を充て、富山中部には浅田茂小杉高校長を抜てき、 定年の中田善広高岡高校長の後任に山下富雄砺波高長が回る。久津武司生涯学習室長が高岡工芸高校長に転出し、中田正幸高岡西高校長が室長となる見込み。 ■高岡市の人口17万3000人台割れ 北日本新聞より 高岡市は十五日、昨年一年間の人口動態を発表した。同市が現在の区域となった昭和四 十一年以来、最悪の八百十二人が減少、人口は昨年十二月三十一日現在、十七万二千八百 六十二人と過去二十五年間で最少となった。就職や進学による転出が多く、市はアルミ、 銅器など地場産業の長引く不振やリストラで働き口が不足していることが主な要因とみて いる。出生者数から死亡者数を差し引いた自然動態は六十人の増加だったが、転入から転出を 差し引いた社会動態は八百七十二人の減少となった。社会動態の理由別内訳は進学三百五 十六人、住宅購入二百六十六人、就職二百四人、結婚九十人、転勤七十二人の各減だっ た。人口は昭和六十二年の十七万七千六百人をピークに、市内二カ所で住宅団地が整備され た平成八年を除き、減少が続いている。十二年に十七万四千人、十三年は十七万三千人を 割り込んだ。ここ五年間、転出者は五千五百−五千七百人台で推移。出生者は平成十二年まで千五百 −千六百人台を維持していたが、十三年は千四百七十七人で、市は「出生者数が社会減分 を補いきれない傾向になっている」と分析している。市は十四年度、有識者を集めた人口問題対策委員会と庁内の組織を立ち上げ、▽子供を 産み育てやすい環境づくり▽若者の就職先確保のための産業振興▽宅地開発を促進する土 地利用策−など複合的な人口増加策を打ち出す考えだ。 ■１４．１．１４の読売の記事より 学校の完全週五日制が四月からスタートするのに伴い、県内の全日制課程の県立高校四十三校のうち四校が、授業時間を、県教委の新標準（週三十―三十二単位時間）を上回る週三十三単位時間に設定したことが、県教委指導課のまとめで分かった。一方で、最も少ない週三十単位時間に設定した高校も九校に上り、各校の特色が現れた格好だ。 高校の週当たりの授業時間は現在、三十二―三十三単位時間が標準とされており、富山中部など十三校が三十三単位時間、海洋など三十校が三十二単位時間としている。しかし、週五日制が始まるため、県教委は新たに週三十―三十二単位時間を標準として示し、各校に対応をゆだねていた。 四月からの授業時間を三十三単位時間としたのは、富山中部、富山、 高岡、砺波の四校。授業時間が七時間となる日が週三回となるが、富山中部の藤縄太郎教頭は「大学の入試制度は変わっておらず、最低限、現状のままの授業時間が必要」と話す。 |
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